「GMOヒューマノイド救急車」は、人型ロボット（ヒューマノイド）の故障・トラブル時に駆けつけ、現場で診断・修理対応や代替機提供を行う、国内初(※当社調べ。2026年9月時点、日本国内)の専用車両だ。GMO AIRが導入を手がけた機体の保守に活用する。
人型ロボット（ヒューマノイド）が社会で本格的に稼働する時代には、機体が止まったときに現場へ駆けつける仕組みが不可欠になる。GMO AIRは、その未来に必要となるインフラを先取りして自ら保有し、実際に使いながら知見を蓄積していくという。
GMOヒューマノイド救急車とは
「GMOヒューマノイド救急車」は、GMO AIRが導入を手がけた人型ロボット（ヒューマノイド）を想定して設計した車両で、故障・トラブル発生時の現場での診断・修理に対応する。その場での修理が難しい場合は、車両に積載した代替機と交換し、機体を修理拠点へ搬送する。本車両はGMO AIRの自社設備であり、出動の可否は機体の状況や当社の運用体制に応じて個別に判断する。
国内初の専用車両
人型ロボット（ヒューマノイド）の保守に特化した設計の専用車両を導入する。専用車両には、人型ロボット（ヒューマノイド）の診断機器、主要部品、修理工具を搭載し、現場での診断・修理を可能にする。その場で修理が完了すれば、人型ロボット（ヒューマノイド）の稼働停止時間を最小限に抑えられる。
また、その場での修理対応が難しい場合は、代替機と交換したうえで、GMOインターネットグループのフィジカルAI開発拠点である「GMOヒューマノイド・ラボ 渋谷ショールーム」等、必要な修理環境への搬送を速やかに実施する。
ヒューマノイドエンジニアが同乗
「GMOヒューマノイド救急車」にはヒューマノイドエンジニアが同乗する。同乗するのは、GMOインターネットグループのフィジカルAI開発拠点である「GMOヒューマノイド・ラボ 渋谷ショールーム」で人型ロボット（ヒューマノイド）の二次開発にあたる技術者だ。日頃から機体の中身に触れ、動かし、その壊れ方を把握している技術者が、そのまま現場へ向かう。
デザインへのこだわり
「GMOヒューマノイド救急車」の専用車両の内装・外装デザインを手がけるのは、国内外で活躍する森田恭通氏（GLAMOROUS co.,ltd. 代表）だ。車両は世界の救急車両のデザインを参考に、視認性と機能性を両立した独自デザインを採用している。
背景
世界のロボット市場は急速に拡大しており、世界的なコンサルティング会社によるレポートでは、2040年までに約60兆円規模に成長すると予測されているという。日本政府は2026年4月の第2回AI・半導体WGで示された「AIロボティクス戦略」において、日本のロボット産業が世界シェア3割超を獲得し、2040年に20兆円の市場を獲得することを目標に掲げている。
GMO AIRは、人型ロボット（ヒューマノイド）を現場で動かし続けるためのインフラ構築を進め、GMOインターネットグループが約30年にわたり培ってきたノウハウを活用し、本格的な社会実装を支えていくとしている。
GMO AI&ロボティクス商事株式会社 代表取締役社長 内田朋宏氏は次のようにコメントしている。
内田氏：人型ロボット（ヒューマノイド）が社会に定着するためには、「動かし続けること」が不可欠です。ヒューマノイドを導入しても、故障時の対応体制がなければ、本格的な社会実装は進立ちません。
「GMOヒューマノイド救急車」は、人型ロボット（ヒューマノイド）の緊急事態に専用車両で駆けつける、国内初の取り組みです。日本で人型ロボット（ヒューマノイド）を動かすためのインフラを、GMOインターネットグループの総合力で構築してまいります。
GMOインターネットグループが約30年で培ってきたインターネットインフラの運用ノウハウを、人型ロボット（ヒューマノイド）インフラに応用します。
今後の展望
GMO AIRは、「GMOヒューマノイド救急車」をはじめ、人型ロボット（ヒューマノイド）の導入後の運用を支えるサービスを順次拡充していくという。
GMO AIRは、人型ロボット（ヒューマノイド）を「販売して終わり」にするのではなく、導入から稼働、改善、保守までを継続的に支えることで、日本における人型ロボット（ヒューマノイド）の本格的な社会実装を推進していくとしている。
