これまでにドローンで救助された400人以上の人々がいるという。DJIは、ドローンが誰かを危険から救い出した時の世界各地の出来事を追跡するためのオンラインリファレンス「DJI Drone Rescue Map」を開始した。「DJI Drone Rescue Map（ドローンレスキューマップ）」は、世界中の400人以上の人々が200以上の緊急事態でドローンに救われた様子が記録されている。新たな救助が発生した際には更新される予定だ。DJI製品以外の事例も取り上げられている。
DJIドローンレスキューマップは、警察署、消防署、ボランティア救助隊などの権威ある情報源からのニュース記事やソーシャルメディアの投稿をもとに編集されている。
マップ上の各エントリには、事件の場所と日付、簡単な説明、元のストーリーや投稿へのリンク、それらの事件をオンラインで簡単に共有する方法が含まれている。DJIでは、マップを可能な限り明確なものにするために、公共安全機関に対して、追加のドローン救助を共有し、マップに含めることを推奨している。
DJIの公共安全統合担当シニアディレクターであるRomeo Durscher氏は以下のようにコメントしている。
「DJI Drone Rescue Map」は、ドローンが緊急時にどれだけ効果的であるかを示す最高の世界的なリファレンスとなり、ドローンが行方不明者の発見、捜索時間の短縮、救助者へのリスクの軽減、命の救助に多大な影響を与えていることを世界中の人々が知ることができます。
ドローンがいかに仕事に革命をもたらしているかは、公共安全の現場で働く人たちがすでに知っていますが、世界中の人々が彼らの仕事の数々を一箇所で見ることができます。
「DJI Drone Rescue Map」は、彼らが行った救助活動を称え、将来、ドローンがどのように人々を救うのに役立っているかを誰もが知ることができるようにします。
「DJI Drone Rescue Map」には、ドローンが森林や野原、山で遭難した人々を赤外線カメラで発見し、水中で溺れている人々に救命胴衣を落としたり、遠隔地で立ち往生しているボートの位置を特定したり、危険にさらされている人々の救助など多くの事例が含まれている。
この「DJI Drone Rescue Map」には、ドローンが単に大規模な捜索プロセスの一部として使用された場合は含まれていない。ドローンが直接、危険な状態にある人の位置を特定し、救助した事例となっている。
これらの事例の多くは、ドローンが従来の地上からの捜索よりも迅速に行方不明者を発見できることを示しており、被害者を迅速に、簡単に、そして救助者のリスクと負担を軽減して安全な場所に導くことが可能だ。
ドローンは私の命を救ってくれました。ドローンが遭難している人々にとってどれほど重要なのかを知っています。私の家族と私は、見ず知らずの人がドローンを使って私を見つけてくれたことに永遠に感謝しています。ドローンが世界中の多くの人々を救っているか知ることは心強いことですし、「DJI Drone Rescue Map」がドローンが緊急時になぜ重要なのかを示してくれることを願っています。
と語るのは、昨年、メリーランド州の公園でドローンパイロットに発見され、瀕死状態から生還したジェイソン・マビー氏だ。
ドローンは、困難な状況下で道に迷っている人を見つけ出して救うことが可能だ。まさにゲームチェンジャーといえる存在だろう。
昨年は2回、夜間に危険な地形で足止めされたハイカーを救助する際にも、ドローンが活躍した。イングランドのデボン＆コーンウォール警察とドーセット警察のアライアンス・ドローン・チームのシニア・ドローン・パイロットであるPC Tom Shainberg氏は以下のようにコメントした。
ドローンは、ボランティア救助隊のリスクと負担を軽減しながら、救助を可能にしてくれました。「DJI Drone Rescue Map」に私たちの成功した取り組みが掲載されているのを見て興奮しています。
アライアンス・ドローン・チームは、ドローンによる救助活動を誇りに思っています。Drone Rescue Mapを通じて、世界中の他の公共安全機関の同様の成果とともに、ドローン救助の成功がより広く共有されることを嬉しく思っています。
「DJI Drone Rescue Map」には、5大陸27カ国で記録された救助が含まれており、ドローン技術が実験的なコンセプトから標準的な公共安全機器へどのように移行したかが示されている。
ドローンによる最初の救助は2013年にカナダで記録され、初期のドローンによる救助の例では、専門家による救助と同様に、親切な傍観者による救助が行われる可能性が高かった。今日では、ドローンによる救助は平均して週に1回程度報告されており、公共安全機関は日常的にこれらの成功事例をSNS上で共有している。
DJI 政策・法務担当副社長であるBrendan Schulman氏は、次のように述べている。
これまでいくつもの事例からわかることは、参入障壁が低く、先進的な運用規制のもとでドローンを広く利用可能にすることが、世界中でより多くの人命を救うことに必然的につながることが明らかになっています。
DJIは、世界的なニュース報道やドローン関連のソーシャルメディアなどをモニターして、ドローンによる救助の新たな事例を探しているが、もちろん多くのドローンでの救助事案がまだ地図上に記録されていないことを理解している。
「DJI Drone Rescue Map」に未掲載のドローン救助事案がある場合は、マップページの下部にあるフォームから投稿して欲しいという。これらの情報は地図上で公開されるために一旦審査が適用される。関係者のプライバシーの権利と期待を尊重し、機関の運営に関する機密情報や機微な情報を共有しないよう要請している。
「DJI Drone Rescue Map」でドローンによって人の命が救われたことが可視化され、ドローンの優位性が理解される一助となるだろう。
