JDRA、国際ドローン委員会創設に参画。ボードメンバーへ選出

Photo by KDRA Wan Ki Lee

一般社団法人日本ドローンレース協会（以下：JDRA）は2016年12月4日（金）、2018年に韓国平昌冬季五輪を開催する江原道政府（Pyeongchang）と、韓国の新聞社である中央日報、韓国ドローンレースを牽引する代表団体の韓国ドローンレース協会（以下：KDRA）が、2018年冬季五輪の主要会場であるアルペンシアリゾートで開催した「INTERNATIONAL DRONE SPORTS COMPETITION 2016」に日本代表団体として出席し、世界の主要ドローンレース協会と国際ドローン委員会（International Drone Commission 以下：IDC）を設立した。

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IDCには韓国（KDRA、中央日報）、アジアドローンレース連盟（ADRO）、日本（JDRA）、中国（D1）、欧州ドローンレース協会（ERSA）、アメリカ（MULTIGP、IDRA、DR1、TBS）、スイス（Immersion RC）、オーストリア（DCL）、メキシコ（FPV Mexico）、イスラエル（FRIL、AMIMON）、タイ（DAT）が参加。オブザーバーとして国際航空連盟であるFAI（The World Air Sports Federation）が同席し、スカイスポーツとしてドローンレースを加えることについて協議を進めることで合意した。

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また、INTERNATIONAL DRONE SPORTS COMPETITION 2016で開催された「国際ドローンスポーツサミット」では、江原道政府、中央日報、世界の主要ドローンレース協会（アジア、ヨーロッパ、北米）でドローンレースのスポーツ化についてのエキシビションドローンレースの実現に向け、連携していく覚書を締結した。これによりJDRAは国際ドローン委員会のボードメンバーとなり、国際ルールの整備を進め、かつスポーツ産業として成長させていくために、今後も各国団体と定期的に協議を進めていくこととなった。

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今回JDRAは日本の事例を紹介し、ドローンレースの国際競技化に向けた提言を行った。2020年東京五輪でのドローンエキシビションを見据え、今後も世界のパートナーと連携し日本、アジア、そして世界のドローンスポーツ産業を牽引していくという。