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イームズロボティクス、災害ドローン「Rescue-K」を発表。能登の経験活かし、衛星電話投下で孤立対策を強化[JapanDrone2025]

イームズロボティクス株式会社は、ジャパン・ドローン2025で、能登の経験を活かし開発した災害ドローン「Rescue-K」を発表

2025年6月6日
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Rescue-K。機体の可視光&IRカメラが取られた映像がPCに表示されている

第二種型式認証機「E6150TC」を開発・製造するイームズロボティクスは、2024年1月に発生した能登半島地震でも現地入りし、ドローンを活用して支援活動に従事した。その際に得たノウハウも活かして、災害対応ドローン「Rescue-K」を開発し、展示した。

神奈川県では「令和6年度ロボット実装促進センター ドローン開発支援事業」で事業を公募。「災害対策機 Rescue-K開発プロジェクト」が採択され、イームズロボティクスが開発を進めることになった。ちなみに「K」は神奈川県の頭文字だ。

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Rescue-Kのショートセミナーに臨む曽谷英司代表(右)

災害発生時には様々な問題が発生するが、その中でもイームズロボティクスでは通信の途絶に注目。電話回線が断絶してしまい、連絡不能となる集落では、どのような支援物資が必要なのかもわからない。そこでRescue-Kには物資投下システムとして専用ユニットを装備。衛星電話を投下して孤立集落との連絡に使用するのだ。もちろん医薬品なども運搬できる。

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ドローンで運んだ物資を自動で格納できる「ドローンステーション」のモックアップが展示された

可視光・IR(赤外線)カメラを装備しており、行方不明者の捜索に活用するほか、スピーカーも備えられており、避難誘導などのアナウンスにも利用できる。

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機体下部に取り付けられたスピーカー。防災無線のアナウンスも

Rescue-KはE6150TCをベースに開発されている。型式認証では運用方法を定める必要があるが、災害対応はE6150TCの運用方法に含まれていないため、Rescue-Kからは型式認証が外れている。

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開発が進められている第一種型式認証申請機体「E600-100」

だが、性能は確かな機体であり、平時・緊急時を問わず活躍が期待できる。なお、Rescue-Kは2025年内の早いうちに製品化し、発売を目指すという。

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固定翼を持つ「空飛ぶ軽トラ」の1/72スケールモデルも見られた

▶︎イームズロボティクス

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watanabe 2025年6月6日
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