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CalTaのTRANCITYが「GeoJSON」に対応。様々なオープン地図データを重ね合わせて、情報を統合できる

CalTa株式会社(以下、CalTa)は、デジタルツインプラットフォーム「TRANCITY」をアップデートをして、地理空間データを表現するオープンな標準フォーマット「GeoJSON」に対応する

2025年2月20日

TRANCITY上の3Dデータと様々なオープン地図データを重ね合わせ、情報を統合・可視化することで、より効率的なインフラ管理や改良計画の策定が可能になる。

Contents
概要CalTaが目指す、デジタルツインによる持続可能な社会の実現

その他、要望の多かった、データのグループ化、計測管理における承認機能など細部にわたる機能追加・改修を行い、操作性と効率性が向上する。今回のアップデートは2025年2月中に行い、順次提供開始予定だ。

概要

TRANCITYは、スマートフォンやドローンで撮影した動画をアップロードするだけで、3Dデータをデジタル地図上に自動生成し、撮影地点や撮影時間をひも付けて管理できるデジタルツインプラットフォームだ。点群・BIMデータなどの各種データをアップロードし、生成した3Dデータとともに一元管理できる。

今回のアップデートでは、TRANCITY内で地理空間データを表現するオープンな標準フォーマットGeoJSONの活用が可能になる。ユーザーは、撮影した動画から生成した3Dデータや、他の点群・BIMデータをGeoJSONファイルと一つの画面で重ね合わせ、情報を統合・可視化することで、より効率的なインフラ管理や改良計画の策定できる。

この他、ユーザーの皆さまから要望の多かった、以下の機能を追加・改修する。

  • 写真重ね合わせ機能の強化
    写真の明るさ・コントラスト調整で、より現地状況の詳細な確認が可能になる。
  • データのグループ化機能の追加
    複数のデータをまとめることで、効率的なデータ管理ができる。
  • 計測管理に承認・確認機能の追加
    計測値に対して承認・確認のプロセスを記録することで、チーム内の作業進捗や計測値の正確性を向上させる。
調整前
調整後

その他、UIの改修や、最新カメラへの対応などのアップデートを実施する。

CalTaが目指す、デジタルツインによる持続可能な社会の実現

日本のインフラ整備や維持管理の業務は、多くの人員を要する複雑なワークフローのもとで進められている。しかし、少子高齢化による人材不足、老朽化が進むインフラ、さらに激甚化する災害により、従来の手法を維持し続けることが困難になりつつあるという。

こうした課題に対応するため、TRANCITYは独創的なデジタルツイン技術を導入し、インフラ管理の新たな手法を提供しする。今回のアップデートにより、これまで時間と手間を要していた取得データと公開データの重ね合わせが容易になり、より直感的で効率的なインフラ管理ができる。

CalTaは、さらなる挑戦を続け、TRANCITYをインフラ管理にとどまらず、さまざまな産業を支援する次世代デジタルツインプラットフォームとして進化させるとしている。

▶︎CalTa

TAGGED: BIM, CalTa, ドローン, ドローン点検, 点群データ
kawai 2025年2月20日
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